ジャパン・クオリティ

地震大国だからこそ生まれた技術

平成以降気象庁が名称を定めた地震

世界で起きているマグニチュード6以上の地震の約2割を占めるといわれる地震大国・日本。
近い将来にも巨大地震が発生する可能性が高く、日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震、南海トラフ地震、首都直下地震は30年以内に60~70%の確率で起こると予測されています。
いつ巨大地震が起こってもおかしくないのに、日本の高耐震化は建築予算の多い一部富裕層や特殊建築物に限られ 、一般の人々は「壊れる前提の家」で暮らしている。
[TSUYOKU]はこうした状況を打破し、地震大国・日本にふさわしい高耐震・低コストの構造設計を目指します。

私たちの「あたりまえ」に世界が驚嘆する

国内観測史上最大のマグニチュード9を記録した東日本大震災。
震源から離れた首都圏でも高層ビル群が10分以上も大きく揺れ続け、その映像を観た海外の人々からは「大地震でも倒れないビルをつくる日本人はすごい!」と驚きの声が上がりました。
世界最古の木造建築・法隆寺をはじめ、日本には先人から受け継がれる優れた耐震技術があります。
建築に携わる者にとって、地震に耐える建物を目指すのはあたりまえのこと。
ジャパンクオリティの高耐震化こそが[TSUYOKU]の真髄です。

*日本の耐震技術
建物の地震対策には、建物の強度を上げて揺れに耐える「耐震」、建物と地盤の間に装置を設置して揺れを伝えない「免震」、建物に錘やダンパーを組み込んで揺れを吸収する「制震」の3つがあります。それぞれ特徴や導入条件、コストなどが異なるため、建物にふさわしい選択が重要となります。

Youtube 「3.11 東北地方太平洋沖地震発生時の新宿高層ビル群(Earthquake in Japan)」 動画作者 Kuro-report

地震に強い暮らしを日本の「あたりまえ」に

日本は高齢化や生涯未婚率の上昇などで世帯数が増加しており、共同住宅の需要が高まっています。
しかしその大半は耐震等級1のまま。
超高層ビルなどの特殊建造物とは違って予算が限られているため、高耐震化にコストをかけられないというのが現状です。
東日本大震災で震度7を観測した岩手県陸前高田市で、地震と津波に襲われても倒壊せずに唯一残っていたのは、耐震性に優れた壁式構造の建物でした。
この強さを日本の「あたりまえ」にするために、[TSUYOKU]はローコストの高耐震化を追求しています。

*壁式構造
柱や梁ではなく壁で建物の荷重を支える鉄筋コンクリート構造。面全体で躯体を支えるため耐震性が高く、柱や梁がないため室内空間を広く取ることができます。

日本に住んでいるから建物を強くするしかなかった。

国別で年間地震発生頻度を見ると1位 中国、 2位 インドネシア、3位 イラン、4位 日本です。 国土が広いと地震の回数も必然的に多くなりますが、日本は下記表の10ヶ国の中で1番国土が狭い国にも関わらず第4位です。 また、このランキングの中でも日本は先進国で、高層ビルなどの建築物と人が密集している国です。

地震が多く、かつ建築物と人が密集している国は世界で極めて稀です。 日本という島国で生まれ、ここで生活をするには私たちは建築物を強くする必要がありました。

【資料】世界報告書 災害リスクの軽減に向けて – 国連開発計画(UNDP)

マグニチュード5.5以上の地震が発生する年間平均回数のランキング

順位 国名 年間平均回数(1980~2000年)
1 中国 2.10
2 インドネシア 1.62
3 イラン 1.43
4 日本 1.14
5 アフガニスタン 0.81
6 トルコ 0.76
7 メキシコ 0.76
8 インド 0.67
9 パキスタン 0.62
10 ペルー 0.62

大地震とともに進化した耐震基準

耐震構造の研究が始まったのは明治24年の濃尾地震(M8.0)といわれており、これまで約130年以上の歴史があります。
マグニチュード7~8の地震を何度も経て、災害の教訓から、法律が改正されると共に、建築技術も発展を遂げてきました。

「日本の建築物は地震に強い」と世界からも一目置かれ、ジャパンクオリティの代表として注目を集めています。