構造設計者が解説！直下型・長周期地震動による「倒壊・損傷サイン」から始める耐震診断

巨大地震で発生する「2つの危険な揺れ」と広域への影響

最大震度6強クラスの直下型地震は、旧耐震基準の建物は倒壊・大破の危険性が極めて高く、新耐震基準の建物でも、損傷が避けられないレベルです。建物の安全性を判断するためには、まず揺れの特性を理解する必要があります。

建物直下で起きる「短周期の激しい揺れ（直下型地震）」と、遠方から伝わる「長周期地震動」について解説します。

※周期：波が1往復分だけ振動するのにかかる時間のこと

【暴露シリーズ】なぜ「新耐震基準」が倒壊？能登・熊本地震の被害が示す「地震に強い家」の真の耐震性能

旧耐震基準については、こちらの記事をご覧ください。

震度6強クラスの「直下型地震」が建物・地盤にもたらす衝撃とリスク

直下型地震とは、震源が陸地の直下、特に深さ20km未満の浅い場所で発生する地震を指します。
震源と観測地点の距離が近いため、初期微動（P波）から主要動（S波）までの間隔が短く、極めて短時間で最大級の激しい縦揺れ（キラーパルス）が発生するのが特徴です。
これにより、建物は瞬間的に大きな衝撃を受けます。

「長周期地震動」が広域・高層建物にもたらす固有リスク

直下型地震の局所的な破壊リスクに加え、広範囲に影響を及ぼす「長周期地震動」は、特に高層建築物にとって重大な脅威となります。

後発地震・大規模余震への備え：BCP（事業継続計画）の即時見直し

地震によって建物に初期損傷が発生している場合、後発地震や大規模余震によって被害が拡大し、二次災害につながるリスクが高まります。

建物の管理者・ご担当者様は、この情報をリスクファクターとして冷静に受け止め、即時的なBCP（事業継続計画）の再確認と、建物の安全性が確認できるまでの業務継続体制の再検討を行う必要があります。

大地震後に必ず確認すべき建物の緊急点検チェックポイント

大きな揺れを経験した建物は、構造種別や工法を問わず、目に見えない部分で構造的な損傷を負っている可能性があります。
以下のチェックリストに基づき、安全を確認してください。

【最優先】建物の骨組み（構造体）に現れる致命的な損傷サイン

【地盤連動リスク】基礎構造と地盤のチェックポイント

地震による建物の被害は、地盤の動きと密接に連動します。
構造体の安全を確認するとともに、建物の足元と周辺の地盤に異常がないか、以下の点を必ず確認してください。

見落としがちな非構造部材の点検と二次被害リスク

建物の骨組み（構造体）に目立った損傷がなくても、天井や外壁などの非構造部材の損傷が二次被害や事業停止の原因となることがあります。
これらの見落としやすい部位についても、以下のチェックをお願いします。

特に警戒すべき物件とは？耐震性の「余力」を失っているサイン

目視で確認できる損傷が軽微であっても、構造的な「余力」が低下している建物は少なくありません。

構造基準によるリスク分類：旧耐震基準（1981年以前）の建物

1981年5月以前に着工された建物は、震度5強程度での倒壊防止を想定した旧耐震基準で設計されています。
想定以上の揺れに対しては、現行基準の建物に比べ、大破・倒壊に至るリスクが極めて高いと判断されます。

構造バランスの不均衡と弱体化を招く要因

以下の要因は、建物の地震に対する抵抗力を静かに蝕み、地震の揺れによって一気に顕在化するリスクがあります。
これらの項目に該当する場合、現在の耐震性能は設計時よりも大幅に低下している可能性が高いです。

特殊な構造の注意点｜大スパン・ピロティ・免震

一般的な建物とは異なる構造形式を採用している場合、その特殊な構造特性ゆえに、長周期地震動や巨大地震の揺れに対して固有のリスクが存在します。
これらの構造を持つ建物の所有者・管理者は、特に慎重な点検が必要です。

耐震性能の正確な把握と専門家への相談で次の大地震に備える

構造設計の専門家として最もお伝えしたいことは、「目に見える被害がなくても、建物の寿命や耐力が低下している可能性がある」という事実です。
次の巨大地震から大切な財産と命を守るための、具体的な行動について解説します。

構造専門技術者による耐震診断｜見えない損傷の評価

建物の安全性を客観的に把握し、次の揺れに備えるためには、耐震診断が不可欠です。
構造設計一級建築士など専門技術者は、設計図書と現場調査に基づき、現在の耐震性能を数値で評価（Is値など）し、目に見えない構造体内部の損傷を判断します。

診断の結果、耐震性能が不足している場合は、建物や事業の用途に応じて、人命保護を目的とする補強から、地震後も機能を維持する機能維持補強まで、最適な改修設計をご提案します。

地域の耐震化支援制度（補助金など）の活用とBCPへの組み込み

多くの自治体では、旧耐震基準の建物を対象とした耐震診断や改修への補助金制度を設けています。
これらの制度を積極的に活用し、補強設計から耐震補強工事までを実行することで、建物の安全性を高めることは、建物の所有者・管理者様にとって最も重要なBCP（事業継続計画）の一環となります。
耐震化対策の実行により、建物構造の機能回復はもちろん、事業継続性を高め、将来予測される巨大地震へのリスクマネジメントの精度を高めます。

まとめ｜次の安心へ！耐震診断こそが最大のリスクマネジメント

南海トラフ巨大地震や首都直下型地震など、今後高い確率で発生が予測される大規模地震は避けられません。

本記事でご紹介したチェック項目で一つでも不安な点が見つかった方、特に旧耐震基準の建物や深刻な経年劣化が見られる建物については、次の地震が来る前に、早めの耐震診断を実施してください。

構造設計事務所として、私たちは阪神・淡路大震災、東日本大震災、能登半島地震、そして青森県東方沖地震といった巨大地震から得た知見を未来の設計に活かすとともに、皆様の建物の安全確保に専門的な立場から尽力してまいります。

▼さくら構造 耐震診断の3つの特徴▼

• 中立な立場で最適な補強工法を提案
  構造設計を専業とし、工事を行わないため、利害関係のない中立な立場から、建物に最適な耐震補強工法を選定し提案します。
• 豊富な実績と高い技術力
  日本全国での診断実績と、業界トップクラスの専門技術者数により、複雑な建物でも安心して診断を任せられる技術力を有しています。
• 中間マージンをカットし費用を削減
  構造設計事務所に直接発注することで、間に業者を挟まず中間マージンを省略できるため、診断費用を抑えることが可能です。

▼耐震診断・補強設計の実績▼

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耐震建築家による不動産再生「リボビル」の事例です。

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